入交クリエイト株式会社は、DEMECAL血液検査キットのメーカーである株式会社リージャーの正規販売代理店(全国で4社)として、企業・団体の従業員や会員様、お客様(患者様)向けに、デメカルを利用したサービス提供サポートを行っています。
お客様のビジネスモデルに合わせて活用法が日々多様化・進化しています。
お客様の価値を向上させるツールとしてぜひご活用ください。
入交クリエイト株式会社は多数の事業者様へのデメカル取扱いのサポートを行っています。データや資料提供、勉強会等、必要なバックアップをさせて頂きます。 お気軽にご相談ください。
デメカル検査キットは管理医療機器(カテゴリⅡ)です。自社・団体・健保内で利用することに制限はありません。
一方、『販売(卸)』には事業所のある都道府県(保健所)へ「管理医療機器販売業」の届出が必要です。届出には『管理医療機器営業管理者』が必要です。
管理者資格の条件等は管轄保健所の担当窓口へお問い合わせください。
※医師・薬剤師・歯科医師の方が責任者となる場合は容易に販売開始できます。
従業員、その家族向けの
福利厚生サービスに
従業員の健康管理の
一環として
健診の代替手段として
会員様や特定顧客の
特別サービスとして
健康事業における効果測定や
プロモーションとして
オンライン診療における
患者様の状態把握として
継続的な薬の服用における
副作用の把握手段として
継続的な臨床研究・実験の
効果測定手段として
※【ご注意】デメカル血液検査キットは国内販売に限らせて頂いております。(研究向けに限りご相談可能です)
デメカルの検査キットは小豆の大きさ程の血液量(0.065ml)で検査可能で、尚且つ他社製品のように採血後の遠心分離機による血漿分離を必要としません。
特許技術である「ろ過」技術での血漿分離を採用しており、どなたでも簡単に素早く作業が行えます。
また、遠心分離機が不要なことからシンプルなキット構成となり、ポスト投函できるサイズに収納しております。よって郵便物としても送付が可能となり、送料負担の軽減に寄与します。
検査精度は以下に示す通り国際基準をクリアした最高レベルを有するキットです。
年間約20万キットが利用されており、大部分は健保組合や自治体・生保で利用されています。
被検者の了承があれば、検査を行う団体・企業様へ結果データの集約が可能です。
検査キットの管理番号と結果データを結び付け、被検者への指導や数値の推移把握などに利用できます。
被検者側への結果開示の有無も選択可能。キット管理番号と被検者が結びついておりますので、検体送付の有無や検査進捗も確認できます。
結果データはCSVファイル、ご希望の場合は紙面でもご提供いたします。
また、結果ダウンロードシステム(有料・その他条件有)導入によりさらにスムーズに結果データの活用も可能です。各利用先でのAPI開発によりマンパワーを削減して活用されるケースもあります。
デメカルの検査は 「デメカル・ヘルスケア・リサーチセンター(以下:DHRC)」(山梨県笛吹市) で行われています。DHRCはデメカルの検体のみを受け付ける専用の検査所(登録衛生検査所 第16号)として運営されています。
毎年、日本臨床衛生検査技師会総合精度保障政策委員会より精度管理が適切に行われているか評価をいただいており、その結果は最高レベルを得ています。
また、デメカルの脂質測定値は、CDC(米国疾病対策予防センター)より国際標準であることの評価を受けています。
一カ所にまとめて納品する場合が主となりますが、健保や企業、団体様等の場合で一定以上のご発注であれば個別住所に送付することも可能です。
個別送付の場合は郵便物扱いとなり、送付先のポストへ投函されます。送料はどちらの送付方法でも頂いておりません。
当キットは富士フィルム社によって製造され、検査センター(DHRC)は板橋中央総合病院グループ(IMS)によって運営されています。
IMSグループは東日本を中心に、140の施設を有する大規模医療法人グループです。
弊社は正規販売代理店として、デメカルブランドの血液検査キット全般を取り扱っております。
当サイトでは掲載していないキット(HIV、B型肝炎、C型肝炎等)も取扱い可能です。またOEMでのご提供もご相談ください。
■社外向け
ECサイト等での販売、卸、会員向け優待サービス、プレゼント企画。
※特にプレゼント企画は応募が殺到します
■社内向け
福利厚生サービス充実化、健康経営の施策として。
国保加入者向けに健診の代替手段(未受診対策)として導入。
生活習慣病や胃がん予防のための利用が多く、一部利用者負担とし主に自治体が費用負担するケースが多いです。
様々な調査や健康観察手段として利用いただいております。
調査は大学医学部へ委託するパターンもあります。東日本大震災関連の健康観察でも利用開始。
独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所、国立環境研究所、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構等
膨張する医療費抑制のため、扶養者向けの生活習慣病検査や従業員向けのがん検査での利用が主。
最近は胃がん罹患を防ぐためにピロリ菌検査を実施するケースも急増中。
運営する医療共済加入者向けとして導入いただいております。
がん罹患者が増えていることからがん検査を中心に一部利用者負担とし主に共済事業部が費用負担しています。
100万人を超える組織でも利用されており、早期発見に繋がっているとの評価を頂いています。
医務審査として利用するケースが中心。
採血時における人的ミスのリスクや、医師派遣による費用負担軽減、検査データ形式の統一化が可能であることから導入拡大中です。
また、健康レベルによる掛け金の割引サービスでも一部利用されています。
医療保険と組み合わせ、初期段階での病の発見、支払抑制につなげる目的で利用いただいています。
主に効果測定として利用いただいています。
運動や、食生活指導サービス、サプリ摂取の効果を実感してもらいサービス価値向上が狙えます。
遠隔地の患者様の状況把握、薬服用における体内状態の把握が主。
歯科医院での利用も増加中です。
治験における対象者のスクリーニングに利用。
省庁や大学等の研究や実験に利用いただいています。
継続的なデータ収集を目的としており、主に実験中間時期での状態把握としてご活用いただけます。
お問い合わせはお電話(0120-28-7721)、または下記フォームからお伺いします。
営業日であれば最短当日でご回答・ご連絡します。
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